よくある質問

Frequently asked questions

よくある質問です

コミュニケーションだけ学んでも組織が良くなると思えないんですが、どんな研修内容ですか？

スキルだけ学んでも、人の行動は変わりません。
また、強制的に変えようとしても、反発、忖度が起こったり、一時的な変化に終わってしまいます。私がお伝えする「コーチングコミュニケーション」は、幸せの心理学と呼ばれる「アドラー心理学」と、最新の「U理論」をベースにした研修です。「変える」のではなく「変わりたい」と思うことが大切なんです。とはいえ、いろんな価値観、考えをもった人が集まるのが組織ですので、理論理屈を重視するロジック派、直感で感じる感覚派、どちらにも対応するように、講義とワーク、さらには課題も組み合わせた構成になっています。御社と相談のうえベストの形式で実施いたします。

コミュニケーションだけ学んでも営業力が上がると思えないんですが、どんな研修内容ですか？

プログラムの中には、訪問の仕方、ポジショニング、クロージングなど、おおよそ営業で成績を上げるために必要な内容は盛り込まれています。
ただ、すべての基本はコミュニケーションだと考えます。どれだけ高い専門知識・スキルをもっていても、伝わらなければ無用の長物ですし、対人のお仕事である以上、「なんとなく嫌い」という理由で断られることもあります。まずはコミュニケーションの方法を学ぶこと、そしてそれを実践しようと思えるマインドになれることが、営業力向上の基本というスタンスの内容です。研修の方式としては、「集合座学」による研修、「マンツーマントレーニング」、両方を組み合わせた研修、いくつかありますので、御社と相談のうえベストの形式で実施いたします。

人材育成よりも、人材確保のほうが課題なんですが・・・

多くの企業様が、人手不足が一番の課題とされているようですね。
求人広告を出しても応募すらない、というところも多いようです。だからこそ、今いる人材の、今もっている能力を最大限発揮できるようにしていくことが大事です。現在私がサポートしている法人様では、採用での困りごとは発生していません。スタッフさんが最大限に力を発揮できる状況は、会社の資産が増えることのみならず、社員満足度も向上し、辞めたくない組織になっていきます。

一部のスタッフが問題なんですが、そのスタッフだけが対象ですか？

「２：６：２の法則」というものがあります。
一定規模以上の組織においては、「何にでも賛同する人」が2割、「何にでも反対する人」が2割、「特に賛成も反対もしない人」が6割という構成に必ずなると言われます。この法則から、問題とされる社員さんにだけ着目した解決法を取ると、別の問題社員さんが登場してしまいます。また、心理学では、「意識したところが増える」とも言われます。ゆえに、特定の社員さんの言動を問題視すると、さらにその言動が増えていきます。「コーチングコミュニケーション研修」では、社員さん全員にまったく違うアプローチをしていきます。

研修を受けさせたい社員は一人なんですが、大丈夫ですか？

もちろん、大丈夫です！
おひとり様からお受けいたします。ただ、せっかくですので、営業以外の職種の方、特に管理職の方に一緒に受講していただくことをお勧めします。それにより、社風変革が加速して、より早く組織が変わっていきますし、その変化が営業成績にも良い影響を与えてくれます。受講人数が増えるごとに割引させていただきます。

一度に全員参加できないんですが、どうしたらいいですか？

もちろん、全員参加が難しい業種職種もありますよね。
複数回に分けて実施することも可能です。ワークでの気づきも大きいので、できれば一度に2名以上への実施が望ましいですが、マンツーマン指導も相談に応じますので、ご検討ください。

他の会社と合同でもかまいませんか？

大丈夫です！
「いろんな人がいて、いろんな価値観がある」ことを実感してもらうのも、このプログラムの大事な要素ですので、他社の社員さんの価値観に触れることが必ず大きな気づきになると思います。

なんだか、営業職に限らず役に立ちそうですが、事務職には活用できませんか？

素晴らしい気づきだと思います。
まさに、コミュニケーションは社会の基本ですので、どんな職種、どんなポジションの方にも気づき・学びが得られる研修です。経営者ご自身が学ばれると、会社そのものが変わってきます。

社内稟議をあげるにあたって、まずは詳しく知りたいんですが・・・

もちろん、いきなり「研修を依頼するかどうか」を考える必要はありません。
まずは、あなたご自身のお話を聴かせてください。経営者でも、人材育成担当者でも、営業課長でも、それぞれの立場での困りごとポイントがあるはずです。まずは、無料個別面談で、じっくりお話を聴かせてください。その面談だけでも、あなたの組織にとってプラスになる気づきを得ていただくことができると自信をもって言えます！

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